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登場人物

クロ 塾長

年齢:40代前半
性別:男性
職種:塾オーナー・経営者

東京の大手塾に勤めた後、現在は独立して個人塾を経営している。
これまで20年近く塾業界を見てきた経験があり、これから学習塾を開業しようとする人に有益なアドバイスを提供している。

趣味:株式投資・筋トレ・水泳


サラリーマン

年齢:20代後半
性別:男性
職種:大企業に勤めるサラリーマン

会社を辞めて学習塾を開業したいと思っている。
しかし学習塾の開業方法が分からず、また勇気が足らずに独立するための一歩が踏み出せずにいる。

メンターであるクロ塾長にさまざまな質問をぶつけ、少しずつ個人塾開業に向けての準備を進めている。

[起業しても失敗しにくくなる!?]塾を開業するときの事業計画書 作り方3選

サラリーマン

塾を開業したいと思っていますが、まず何から始めればいいか分かりません。
どんな感じで塾を開業するかは何となく頭の中でイメージしているのですが……。

クロ塾長

それならまずは「事業計画書」を作ってみるといいですよ。
「事業計画書」を作ることで、頭の中のイメージが明確になったり、失敗する確率がグンと下がったりといいこと尽くしです。

こんにちは、クロ塾長です。



ということで今回は、「[失敗する確率が激減する!?]塾を開業するときの事業計画書の作り方」について書きたいと思います。



この記事を読むことで、こんなことが分かるようになります。

(結論)

塾を開業するための事業計画書を作る上でのポイントは、

1. 塾が提供するサービスの詳細、かけるべき経費、開業時の初期費用を明確にする。

2. 開業するまでの工程を具体的に書く。

3. 開業後にうまく生徒が集まらなかった場合、どのタイミングで撤退するのかを決めておく。

目次

1.サービスの詳細、かけるべき経費、開業時の初期費用

塾を開業するときの事業計画書に書き込むことの1つめは「サービスの詳細、かけるべき経費、開業時の初期費用」です。

・塾の名前・指導形態・料金・授業日程

まずは「塾の名前・指導形態・料金・授業日程」を決めます。



これを決める段階で「どんな塾にしたいのか」・「どんな生徒に通ってもらいたいのか」・「どんな働き方がしたいのか」がはっきりしてきます。



「塾の名前」以外は開業後に変更もできるので、とりあえず現段階で「こうしたい」と思える内容でも大丈夫です。

・教室物件の家賃・光熱費、人件費などの経費

先ほど決めた「指導形態・料金・授業日程」をもとに、「教室物件の家賃・光熱費、人件費などの経費」をシミュレーションします。



例えば自分1人が講師として稼働する塾の場合、

・指導形態 … 生徒は一度に6名まで、授業時間は1コマ50分

・料金 … 1コマ2000円

・授業日程 … (火)〜(金)は1日4コマ、(土)は6コマ

と「指導形態・料金・授業日程」を決めたとします。



もしこれで満席になれば、

1ヶ月の売上 = 2,000円 × 6名 × 22コマ/週 ×4週/月

   = 1,056,000円

になります。



さすがに満席になることはありませんから、「大体4分の1くらい埋まれば利益が出るようにしたい」と考えたとします。



そうすると1ヶ月の経費は、

1ヶ月の経費 = 1,056,000円 ÷ 4

   = 264,000円


になるようにすればいいのです。



これくらいの予算だと1ヶ月の経費の内訳は、

(1ヶ月の経費の内訳)

・教室家賃 … 100,000円

・光熱費や通信費 … 30,000円

・人件費(自分1人の最低限の生活費) … 134,000円


という感じになります。

・開業時の初期費用を算出する

教室物件の家賃・光熱費、人件費などの経費」のシミュレーションができたら、今度はそれをもとに開業時にかかる初期費用を算出します。



くわしくは以下の記事を参考にしてください。

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2.開業するまでの工程

塾を開業するときの事業計画書に書き込むことの2つめは「開業するまでの工程」です。

・何をいつまでにするのかを明確にする


まずは何をいつまでにするのかを明確にします。



①開業資金(4,000,000円)を貯める … 30,000円/月×12ヶ月 + ボーナス300,000円×2回/年 = 96万円
      →開業資金を貯めるのに約4年かかる

②教室物件を探す … 開業資金が貯まる1年前から探し始め、少なくとも2年以内に見つける

③教室の内外装工事を依頼する … 教室物件を契約する前から事前に良さそうな業者を見つけておく。物件契約後、すぐに依頼する。

④広告チラシ・ホームページの作成 … 開業資金が貯まるまでにデザインの勉強をしておく。教室の内外装工事が完了するまでに完成させる。

などです。

・同時並行できることは何か

次に、開業するまでの工程の中で、同時並行できることを書き出していきます。

①開業資金が貯まるまでにすること … デザインスキルを身につける・副業で塾を始める・塾のフランチャイズを研究する・教室物件を探す

②教室物件を見つけるまでにすること … 広告チラシ・ホームページをある程度まで作っておく・内外装工事の業者を複数比較する・教室備品の調達先を探す

③教室の内外装工事が完了するまでにすること … 広告チラシ・ホームページを完成させる・教室備品を購入する

などです。


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3.どのタイミングで撤退するのか

塾を開業するときの事業計画書に書き込むことの3つめは「どのタイミングで撤退するのか」です。

・撤退費用はいくらかかるのか

なぜ事業計画書に「どのタイミングで撤退するのか」を書き込むのかというと、事業から撤退するときにも費用がかかるからです。



撤退するための資金がなければ、赤字の事業から撤退することすらできなくなります。



撤退費用はいくらかかるのか、これを把握しておくことで塾の経営が思うようにいかなかったときでも冷静に対応できるようになります。



撤退時にかかる費用は、

①教室物件の家賃・その他経費 … 解約を申し出てから数ヶ月分が目安

②教室什器・備品の廃棄料金 … 数万円〜数十万円

③撤退作業〜再就職するまでの間の生活費 … 解約を申し出てから数ヶ月〜半年分が目安

などです。



サラリーマン

せっかく夢を膨らませて塾を開業しようと思ってるのに……。

失敗したときのことなんて考えたくないなあ。

クロ塾長

優秀な経営者はみな、事業を始める時点で「最悪のケース」を想定し、そのときの対処法まで考えています。
例え塾の経営に失敗したとしても、多額の借金を抱えるなどの致命傷にならなければ、貴重な経験が手に入りますよ。

・撤退後に再就職するまでの生活費も残しておく

塾事業を撤退した後は、再就職するための就職活動をしなければなりません。



再就職先が見つかるまでの間の生活費も必要になるので、撤退時の費用の一部として残しておきましょう。



再就職先が見つかるまでの間の生活費があれば、焦ってしまって条件の悪い会社を選んでしまう、などということがなくなります。

・借金は絶対に作らないこと

塾を開業するときに守っていただきたいことが「借金は絶対に作らない」ということです。



そもそも塾事業というのは小さい資本で始められます。



撤退費用などを含めても400万円もあれば塾を開業できます。

サラリーマン

いや、400万円は十分高額ですよ……。

確かに400万円は一般的に高額といえる金額ですが、他の実店舗事業(飲食店など)を開業するのに比べると、極めて低コストです。



開業資金として400万円くらいなら、サラリーマンをして節約生活をすれば4〜5年で貯まります。



塾を開業するのは借金をせずに自己資金で行うことをおすすめします。

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4.まとめ

今回のまとめです。

(結論)

塾を開業するための事業計画書を作る上でのポイントは、

1. 塾が提供するサービスの詳細、かけるべき経費、開業時の初期費用を明確にする。

2. 開業するまでの工程を具体的に書く。

3. 開業後にうまく生徒が集まらなかった場合、どのタイミングで撤退するのかを決めておく。

クロ塾長

事業計画書を作るのは、一見するとただめんどくさいだけ、必要ないと思えるかもしれません。
しかし、細かく計画を練ってあらゆるシミュレーションをしておくことで、塾を開業したときに失敗する確率がグンと減ります。

塾を開業する前にはぜひ事業計画書を作ってみてください。

それではまた。

登場人物

クロ 塾長

年齢:40代前半
性別:男性
職種:塾オーナー・経営者

東京の大手塾に勤めた後、現在は独立して個人塾を経営している。
これまで20年近く塾業界を見てきた経験があり、これから学習塾を開業しようとする人に有益なアドバイスを提供している。

趣味:株式投資・筋トレ・水泳


サラリーマン

年齢:20代後半
性別:男性
職種:大企業に勤めるサラリーマン

会社を辞めて学習塾を開業したいと思っている。
しかし学習塾の開業方法が分からず、また勇気が足らずに独立するための一歩が踏み出せずにいる。

メンターであるクロ塾長にさまざまな質問をぶつけ、少しずつ個人塾開業に向けての準備を進めている。

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