MENU
登場人物

クロ 塾長

年齢:40代前半
性別:男性
職種:塾オーナー・経営者

東京の大手塾に勤めた後、現在は独立して個人塾を経営している。
これまで20年近く塾業界を見てきた経験があり、これから学習塾を開業しようとする人に有益なアドバイスを提供している。

趣味:株式投資・筋トレ・水泳


サラリーマン

年齢:20代後半
性別:男性
職種:大企業に勤めるサラリーマン

会社を辞めて学習塾を開業したいと思っている。
しかし学習塾の開業方法が分からず、また勇気が足らずに独立するための一歩が踏み出せずにいる。

メンターであるクロ塾長にさまざまな質問をぶつけ、少しずつ個人塾開業に向けての準備を進めている。

[大手塾講師→個人塾オーナーが語る]大手塾講師はすぐに独立して個人塾を開くべき理由 3選

サラリーマン

現在、都内の大手塾に塾講師として勤めています。

激務ですがやりがいもあり、身体がボロボロになりながらも楽しく働けています。

将来は「自分の塾をつくりたい」という夢もありますが、個人では生徒や保護者の役に立つ教育サービスはつくれないのではないかとも思ってしまいます。

このまま大手塾に勤め続けた方が生徒や保護者の役に立つのでは、と塾開業に踏みだせずにいます。

個人塾をつくることで、生徒や保護者に本当に役に立つ教育サービスは届けられるものでしょうか。

クロ塾長

私は首都圏の大手塾に10年勤めた後、個人塾を開業しました。

その経験から意見をいうと、現在大手塾に勤めている講師は基本的に全員独立して個人塾を開業すべきだと思います。

今回はその理由についてお話しします。

こんにちは、クロ塾長です。



今回は、「大手塾講師はすぐに独立して個人塾を開くべき理由 3選」について書きたいと思います。



この記事を読むことで、こんなことが分かるようになります。

(結論)
・大手塾のビジネスモデルは基本的に講師からの「やりがい搾取」である

・個人塾は大手塾並みあるいはそれ以上の教育サービスを、大手塾よりもはるかに低い価格で提供できる

・大手塾の部長よりも個人塾オーナーの方が稼げる

目次

理由その1.これ以上会社に搾取されたくなかったから

「10年勤めた大手塾を辞めて個人塾を開業した理由」の1つ目は、「これ以上会社に搾取されたくなかったから」です。

・大手塾講師は管理職(マネジャー)にならなければ安月給

大手塾の現場で教えている講師は大半が大学生のアルバイト講師であり、正社員はごくわずかです。



現場で授業を受け持つ正社員講師は、大学生のアルバイト講師のシフト調整などの管理をしながらも自ら授業も行っており、社内の中では最も地位の低い役職になります。



いくら授業力を上げたとしても、大学生でもつとまる「授業」という業務は社内での評価の対象にはなりません。



大手塾において評価されるのは売上であり、利益です。



自分が管理する教室・エリア内においてどれだけ売上や利益を伸ばせたかが、大手塾の正社員が評価される唯一の指標になります。



自分がどれだけ高品質な授業をできたとしても、現場で授業を受け持つ正社員講師は「安月給」なのです。


・現場の講師は上層部の高額な給与のために身を粉にして働いている

大手塾において管理職が評価されるということは、実際に現場で授業をほぼ受け持つことのない管理職(エリアマネジャー(課長)や部長)の給与は現場の講師よりも高額になります。



実際に「授業」や「面談」などのサービスを提供しているのは現場のアルバイト講師や正社員講師であり、顧客であるご家庭はそのサービスに対して「月謝」という対価を支払っています。



現場のアルバイト講師や正社員講師の立場から見ると、ご家庭が支払ってくれた対価の中から管理職の高額な給与が支払われるため、当然ながら現場のアルバイト講師や正社員講師の給与は低く抑えられることになるのです。

・資本主義のルールを知り、「やりがい搾取」から抜け出す

しかし、これは「会社」という組織においてはどこでも当たり前に行われていることです。



「会社」のオーナーである株主からすれば、自分の所有する会社にできるだけ利益を生み出してもらいたいという気持ちがあります。



会社にできるだけ利益を生み出してもらうためには、自分の代わりに「会社」という組織をできるだけ上手く回してくれる優秀な管理職が必要です。



ですから末端の従業員である現場の講師よりも、その講師たちを「やりがい搾取」するなどして上手く操ってくれる管理職を重宝することになり、給与面で待遇を厚くするのです。

クロ塾長

こうした資本主義のルールを知り、「やりがい搾取」から抜け出したいと思ったことが、大手塾を辞めて自分の塾をつくる最大の理由でした。

理由その2.個人塾は大手塾並みあるいはそれ以上の教育サービスを、大手塾よりもはるかに低い価格で提供できるから

「10年勤めた大手塾を辞めて個人塾を開業した理由」の2つ目は、「個人塾は大手塾並みあるいはそれ以上の教育サービスを、大手塾よりもはるかに低い価格で提供できるから」です。

・塾の商品力は「講師力」

学習塾というサービス形態において、商品力を左右するもっとも重要なものは「講師力」です。



大手塾で管理職にならずに現場で授業をし続けている正社員講師は、その大手塾の中でもトップレベルの「講師力」を持っています。



なぜなら、大手塾講師の大半は大学生のアルバイト講師であり、大学卒業とともに退職していくからです。



大手塾で上手く出世できず管理職になれていない講師や、現場で授業することが好きで管理職になりたくない講師は、独立した場合「大手塾の中でも最高峰の授業を提供できる『個人塾』」をつくることができるのです。


・大手塾は「中品質・高価格」、個人塾は「高品質・中価格」

大手塾は高級取りの管理職が安月給の正社員講師や大学生のアルバイト講師にサービスを提供させるというそのビジネスモデルから、「中品質・高価格」の教育サービスをしているといえます。



一方、大手塾で講師の経験を積んだ人が個人塾を立ち上げた場合、管理職に支払う余計な費用を省くことができ、授業は大学生のアルバイト講師よりもはるかに質の高い「プロ講師」の授業を提供することができます。



あくまでその個人塾オーナー(=講師)の力量にもよりますが、そうした個人塾はいわば「高品質・中価格」の教育サービスを展開できるのです。


・個人塾は大手塾より価格を下げても利益は十分残る

個人塾は大手塾のように管理職による「中抜き」がないため、大手塾より価格を下げても利益は十分残ります。




あまり価格を下げすぎると地域のご家庭に「サービスの質が低いのではないか」と敬遠されるなど逆効果になってしまいますが、近隣の大手塾よりも少し価格を下げることで「価格訴求」による戦い方が可能です。



世の中のビジネスモデルの多くは、大企業の方が中小企業よりも「いいモノを安く」提供することができ、価格競争では中小企業は大手企業に勝てません。



しかし「学習塾」というビジネスモデルは、零細企業が大手企業に価格競争に有利な数少ない事業形態なのです。

おすすめ記事

理由その3.大手塾講師は今後、よりいっそう冷遇されていく時代になるから

「10年勤めた大手塾を辞めて個人塾を開業した理由」の3つ目は、「大手塾講師は今後、よりいっそう冷遇されていく時代になるから」です。

・少子化でターゲット層(子ども)の母数が減少し続けている

学習塾がサービスを提供するのは子どもとその保護者に対してであり、少子化が進む日本において学習塾のターゲット層は減少していく一方です。



ターゲット層の母数自体が減っていく中では、大風呂敷を広げて商売をしている大手塾ほど年々顧客獲得や売上拡大が難しくなっていきます。



そうなると企業としての成長がストップし、その大手塾の中では全体的に出世や昇進が難しくなり、閉塞感が漂うようになります。



企業としての成長が難しくなった大手塾では、利益を確保するために学習塾でもっともコストのかかる「人件費」を削減しようとします。



アルバイト講師の雇用を減らし、正社員講師の残業代をカットし、昇給幅を縮小し、基本給を下げるのです。

・オンデマンド授業とAIデジタル教材の台頭により現場講師の価値が低下していく

そればかりか、最近はスタディサプリなどスマホのオンデマンド授業が格安で受講できたり、アタマplusなどのAIデジタル教材が台頭してきています。



ある程度自学自習できる子どもならオンデマンド授業で十分学習を進めることができますし、AIデジタル教材を導入すれば授業の管理はアルバイトの大学生で充分事足ります。



要するに、大手塾では現場の正社員講師の価値は今後どんどんと低下していくことが考えられるのです。

・大手塾の管理職よりも個人塾オーナーの方が稼げる

塾にもよりますが、例えば筆者の勤めていた首都圏最大手の学習塾ではエリアマネジャー(課長)で年収700万円、部長で年収900万円くらいでした。



税金などを源泉徴収された後の手取りではエリアマネジャー(課長)で500万円ちょっと、部長で700万円弱といったところでしょうか。



大手塾の現場で正社員講師をしている人であれば、個人塾を開業すれば1人講師でも十分500~900万円くらいは稼ぐことができます。



さらにいうと、大手塾のエリアマネジャー(課長)や部長はサラリーマンなので経費として落とせるものは会社が認めたものに限られますが、個人塾オーナーは個人事業主であるため経費となる対象が多岐に渡り、サラリーマンと比べて大きく節税することが可能です。



ですから、同じ年収700万円でも実際に自由に使えるお金は、個人塾オーナーの方が大手塾のエリアマネジャーよりもはるかに大きいということもあり得るのです。


4.まとめ

今回のまとめです。

1.大手塾のビジネスモデルは基本的に講師からの「やりがい搾取」である

2.個人塾は大手塾並みあるいはそれ以上の教育サービスを、大手塾よりもはるかに低い価格で提供できる

3.大手塾の管理職よりも個人塾オーナーの方が稼げる

クロ塾長

大手塾の現場で活躍している講師は、身を削って働きながらも独立するための貴重な経験を蓄えています。

このまま会社に人生を搾取されるのではなく、適正なリスクを取る(=個人塾を開業する)ことで自分の人生を取り戻しましょう!

それではまた。

登場人物

クロ 塾長

年齢:40代前半
性別:男性
職種:塾オーナー・経営者

東京の大手塾に勤めた後、現在は独立して個人塾を経営している。
これまで20年近く塾業界を見てきた経験があり、これから学習塾を開業しようとする人に有益なアドバイスを提供している。

趣味:株式投資・筋トレ・水泳


サラリーマン

年齢:20代後半
性別:男性
職種:大企業に勤めるサラリーマン

会社を辞めて学習塾を開業したいと思っている。
しかし学習塾の開業方法が分からず、また勇気が足らずに独立するための一歩が踏み出せずにいる。

メンターであるクロ塾長にさまざまな質問をぶつけ、少しずつ個人塾開業に向けての準備を進めている。

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!
目次