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登場人物

クロ 塾長

年齢:40代前半
性別:男性
職種:塾オーナー・経営者

東京の大手塾に勤めた後、現在は独立して個人塾を経営している。
これまで20年近く塾業界を見てきた経験があり、これから学習塾を開業しようとする人に有益なアドバイスを提供している。

趣味:株式投資・筋トレ・水泳


サラリーマン

年齢:20代後半
性別:男性
職種:大企業に勤めるサラリーマン

会社を辞めて学習塾を開業したいと思っている。
しかし学習塾の開業方法が分からず、また勇気が足らずに独立するための一歩が踏み出せずにいる。

メンターであるクロ塾長にさまざまな質問をぶつけ、少しずつ個人塾開業に向けての準備を進めている。

[塾経営者歴10年の現役塾長が教えます]個人塾を開業して失敗しないコツ

こんにちは、クロ塾長です。

今回は、

サラリーマン

個人で塾を開業したいと思っているんだけど、失敗するのが怖いなあ。。

という方に向けて、個人塾を開業するときに失敗しないコツを書きました。

(結論)

1.自己資金をしっかり用意する

2.できるだけ小さく始める

3.常に最悪を想定して準備しておく

目次

1.自己資金をしっかり用意する

学習塾の開業に限らず、どんなビジネスでも創業間もない時期は顧客もおらず売上がろくに入ってこないのに家賃や光熱費などの経費だけ財布から出ていく、という状態を経験します。

そのときに銀行からの融資や親族からの借入金を頼りに資金を準備していると、はじめて起業した人ほど余計に焦ってしまいます。



冷静な判断ができなくなってしまうのです。

経営とは「判断すること」

経営というのは「判断すること」の連続です。

「判断すること」こそが、経営者にとって最も重要な仕事ともいえます。

会社員をしている間にしっかりと貯金して自己資金を準備しておけば、

サラリーマン

最悪、資金が尽きても借金が残るわけじゃない。また会社員からやりなおせばいいか。

と、気持ちに余裕を持って創業期を乗り切ることができます。

自己資金の目安は「初期費用+6ヶ月分の運転資金」

どれくらいの自己資金を用意しておくのがいいかというと、目安としては、

初期費用 + 6ヶ月分の運転資金と生活費


です。

要するに、「塾を開業して半年(6ヶ月)間は売上ゼロでも生活していける」くらいの資金です。

家賃15万円/月の物件を借りるなら

例えば、初期費用に200万円かけるつもりで、家賃15万円の教室用物件を借りるとします。

1ヶ月あたりの運転資金は家賃に光熱費や通信費など加えてざっくり20万円、それに生活費15万円を合わせると合計35万円です。

とすると用意しておく自己資金は、

初期費用200万円 + 運転資金35万円/月 × 6ヶ月 = 410万円

となります。

年収400万円でも年間100万円は貯金できる

平均的な年収のサラリーマンであれば、しっかり倹約すれば年間100万円は貯金できるはずです。

4年間は塾を開業するための自己資金を貯金しながら、塾オーナーになるための勉強や実際に大手塾で働いてみるなど経験を積んでいけば、塾を開業したときに失敗する確率はグッと小さくなります。

2.できるだけ小さく始める

ビジネスの基本は「小さく始めて大きく育てる」です。

大手塾もかつては個人塾だった

現在ある様々な大手塾の中にも、1教室目はわずか6畳の小さなアパートからスタートした、というところも珍しくありません。

いきなり大風呂敷を広げるのではなく、できるだけ小さく塾を始めることをおすすめします。

どれくらいの規模から始めればいいかというと、ポイントは、

  • 家賃は月10万円以内の教室物件を借りる
  • はじめは講師を雇わない(自分1人で教える)
  • 広告宣伝費用はかけない

です。

家賃・人件費・広告費をおさえる

塾を経営する上で最も出費(コスト)の大きい(比重を占める)ものは「教室の家賃」と「講師の人件費」、そして「広告宣伝費」です。

大手塾でも、教室あたりの予算として、

  • 教室の家賃 … 経費全体の25~ 40%
  • 講師の人件費 … 経費全体の45~ 55%
  • 広告宣伝費 … 経費全体の15~ 20%

くらいの幅で組まれています。

この、塾においての3大経費をどれだけ抑えられるかが、できるだけ小さく塾を開業するためのカギとなります。

家賃は月10万円以内の教室物件を借りる

「東京都23区内では、家賃が月10万円以下の教室物件なんかないよ。」という意見も聞こえてきそうです。

それに対しての回答は、

クロ塾長

東京都23区内ではなく、家賃が月10万円以下の教室物件が見つかる郊外で塾を開業すればいいのです。


ということです。

塾を開業するなら郊外で

これまでは東京都23区の居住地としての人気が集中していました。


が、2020年のコロナ禍により、神奈川県や埼玉・千葉県などの郊外に住居を移すことへと人々の目が向き始めました。

今後はそうした首都圏や大都市圏の郊外にファミリー世帯が増加していくことが考えられます。



さらに家賃も安めの店舗物件がゴロゴロしているわけですから、塾を開業するなら迷わず郊外にすべきといえます。

はじめは講師を雇わない(自分1人で教える)

家賃が月10万円以内の物件を教室にしたのであれば、おそらくそこまで広くないはずです。

ですから、生徒が増えてきて手が回らなくなるまでは他に講師は雇わず、自分1人で生徒に教えるので十分です。

サラリーマン

自分は理系だったから、日本史や生物などの文系科目は教えられないです。

サラリーマン

私は文系で数学や物理・化学は苦手だから教えられません。

という方もいらっしゃるかもしれません。

それに対する回答は、

クロ塾長

念入りに予習をして授業に臨めば大丈夫です。

です。

専門でない科目も教えていれば専門になる

大手塾で正社員として働けば分かりますが、大手塾でさえアルバイト講師の急な欠勤による授業の穴埋めのために、専門でない講師がその科目の授業を行うことも日常茶飯事です。

ましてや個人塾の経営者であればなおさらのこと、入塾を考えている体験生の希望科目が自分の専門科目でないからといって、入塾を断るという選択肢はないはずです。

専門科目でない教科を教えることは、はじめは大変かもしれません。

しかし、一度予習してしまえば再度その科目の受講希望があったとしても、次からは楽に対応できるようになります。

はじめのうちは修行と割り切って、専門科目でないものも生徒から希望があればどんどん教えていくことをおすすめします。

広告宣伝費用はかけない

広告宣伝費については、どの媒体に・どのくらい・どのタイミングで費用をかければいいかの判断が難しいところです。

また、広告宣伝費用を使ってみたもののその効果がどのくらいあったのか、検証が難しくもあります。

そうした理由から、思い切って「広告宣伝費用はできるだけかけない」と決めてしまうことが賢明です。

例えば、PCで作成してコピー機で出力した自作のチラシを自分でポスティングしたり、ホームページも自分で簡単なものを作成するなどして宣伝していくのです。

開業したての頃にやってくるのは営業マン

塾を開業してからはじめの頃にやってくるのは入塾の問い合わせではなく、残念ながら営業マンによる営業電話やメール、飛び込み営業です。

その大半が広告チラシやホームページ関連(制作やSEO対策)で広告費をかけて宣伝しませんか、というものです。

このときはじめから「広告宣伝費用はできるだけかけない」と決めていれば全て即断ることができ、相手の話を聞いて時間を取られることがなくなります。

営業の方からしても、見込みがなければすぐ断ってもらった方が時間と体力を無駄にせずに済むのできっといいと思います。

「教室の家賃」・「講師の人件費」・「広告宣伝費」をしっかり抑えることで、塾の生存率は大幅に上がり、軌道に乗るまでに廃業してしまうという事態を回避できるようになります。

3.常に最悪を想定して準備しておく

最後は「常に最悪を想定して準備しておく」ということです。

企業の大小に問わず、優秀な経営者はいつも最悪の事態が起こったときの対処法を用意しているものです。

塾を開業したときに想定される最悪の事態とは「生徒が集まらないこと」です。

思うように生徒が集まらない、あるいは1人も生徒が集まらなかったとしたら、経営者である自分はどうするのか。

こうした最悪の事態を想定するからこそ、「はじめる前に自己資金をしっかり用意しよう」とか「できるだけ小さく始めてキャッシュが枯渇するスピードを遅くしよう」という考えにつながります。

アルバイトをする

自己資金を自分なりにしっかり用意し、できるだけ小さく始めれば、開業後1~2ヶ月が過ぎても生徒が1人も集まらなかったときはアルバイトをすることをおすすめします。

学習塾のメインの営業時間帯は16~22時と、比較的短めです。

その気になれば、早朝~夕方にアルバイトで一仕事することができますし、塾の営業が終了した後に深夜~朝までコンビニなどで働くこともできます。

1週間に2日はガッツリアルバイトできる

また、塾の定休日を週2日に設定していれば、1週間に2日は警備員など長時間拘束されますが高単価のアルバイトに行くことができます。

開業後1~2ヶ月が過ぎれば営業していくための準備は大体落ち着いてきている頃です。

生徒が1人もいなかったり、数人しかいない状態であれば塾の営業時間は基本的にやることがなくなります。


そのため、塾の営業時間に休憩することもできます。



(ホームページのブログ更新やチラシのポスティングなど、広告宣伝の作業はしっかりやるべきですが。)

ですから、週5~6日がっつりアルバイトを入れたとしても、十分対応することが可能なのです。

アルバイトをしっかりやれば損益分岐点が下がる

アルバイトを週5~6日がっつりやって、その収入を塾の売上と考えたときに、損益分岐点は一気に下がります。

教室家賃を月10万円以内に抑えていれば、生徒1人あたりの単価にもよりますが、おそらく生徒が2~3名集まれば損益分岐点を超えてきます。

サラリーマンだった方からすると、毎月一定額の収入がないどころか、毎月赤字でお金が出ていく一方という状態は人生ではじめての経験のはずで、不安も大きくなると思います。

体力的にキツくても精神的にラクになる

体力的にはキツくなりますが、アルバイトを週5~6日がっつりやりながら生徒が数名集まり、トータルでは損益分岐点を超えて利益が残るようになれば、精神的にはかなりラクになり余裕が生まれます。

そうなると塾の経営においても正しい判断ができるようになり、ますます順調に生徒が集まるようになります。


まとめ

「個人で塾を開業したいと思っているんだけど、失敗するのが怖い」という方へのアドバイスとしては、

  • 自己資金をしっかり用意する
  • できるだけ小さく始める
  • 常に最悪を想定して準備しておく
  • 自己資金をしっかり用意する
  • できるだけ小さく始める
  • 常に最悪を想定して準備しておく

ということです。

クロ塾長

自己資金をしっかり準備し、できるだけ小さく始めて、常に最悪(特にキャッシュ面)を想定しながらオーナーである自分ができることを全てやり切る。

この姿勢があれば、個人で学習塾を開業しても失敗せず、「いい教室」を創っていけるはずです。

それではまた。

登場人物

クロ 塾長

年齢:40代前半
性別:男性
職種:塾オーナー・経営者

東京の大手塾に勤めた後、現在は独立して個人塾を経営している。
これまで20年近く塾業界を見てきた経験があり、これから学習塾を開業しようとする人に有益なアドバイスを提供している。

趣味:株式投資・筋トレ・水泳


サラリーマン

年齢:20代後半
性別:男性
職種:大企業に勤めるサラリーマン

会社を辞めて学習塾を開業したいと思っている。
しかし学習塾の開業方法が分からず、また勇気が足らずに独立するための一歩が踏み出せずにいる。

メンターであるクロ塾長にさまざまな質問をぶつけ、少しずつ個人塾開業に向けての準備を進めている。

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